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AMDのAI向けGPU「Instinct」、MI300Xの192GBからMI450へ 7〜9月期にHelios出荷

AMDのAI向けGPU「Instinct」は、2023年12月のMI300Xから、2026年のMI450まで3つの世代を重ねました。7〜9月期のデータセンター部門の売上は85億ドルで、前年同期の約2倍になりました。

ポイント
  • MI300X(2023年12月発表)は、HBM3を192GB積み、メモリの帯域は毎秒5.3TBでした。
  • MI350シリーズ(2025年6月発表)について、AMDはAIの計算が前の世代の4倍になったとしています。
  • MI450シリーズはOpenAIとの6ギガワット契約の最初の1ギガワットに使われ、2026年後半に動き始めます。
  • 7〜9月期は、MI450を載せたラック「Helios」で、Anthropic、メタ、マイクロソフト、OpenAI、オラクルがモデルを動かしています。

米AMDは、エヌビディアに次ぐAI向けGPUの供給元です。製品の名前は「Instinct(インスティンクト)」で、ほぼ1年ごとに新しい型を出しています。会社の発表した数字で、世代ごとの中身と納め先を順に追います。

AMD Instinctの主な世代(AMDの発表から)
世代発表会社が示した数字
MI300X2023年12月6日HBM3 192GB、帯域毎秒5.3TB
MI350シリーズ2025年6月12日AIの計算が前世代の4倍、推論は最大35倍(社内試験)
MI450シリーズ2026年7〜9月期に投入ラック「Helios」に搭載、OpenAIの最初の1GW
MI500シリーズ時期は示さずメタとの共同の開発を反映

MI300Xはメモリの量で勝負

AMDは2023年12月6日、MI300Xを発表しました。HBM3を192GB積み、メモリの帯域は理論値で毎秒5.3TBです。8基を載せた基板ではHBM3が合計1.5TBになります。同じ日の発表で、AMDは前の世代のMI250Xと比べて、メモリの容量が1.5倍、帯域が1.7倍だと説明しました。

比較の相手として、エヌビディアのH100(80GB、毎秒3.35TB)とH200(141GB、毎秒4.8TB)を挙げています。700億個の変数を持つ言語モデルを、1基で推論できるとも書いています。大きなモデルを少ない数のGPUに載せられる点が、最初の打ち出しの中心でした。

MI350で計算を4倍に

2025年6月12日、AMDは開発者向けの催し「Advancing AI 2025」でMI350シリーズ(MI350XとMI355X)を発表しました。会社は、AIの計算が前の世代の4倍になったとしています。推論については、Llama 3.1の4,050億変数のモデルで、MI355XがMI300Xの最大35倍の処理をしたという社内の試験の数字を出しました。

この発表では、メタ、OpenAI、xAI、オラクル、マイクロソフト、Cohereなどの名前が利用者として挙がりました。MI350を載せたラックは、2025年後半に広く出す計画でした。

MI450はラック単位で提供

2025年10月6日、AMDはOpenAIと、6ギガワット分のGPUを供給する契約を発表しました。最初の1ギガワットにMI450シリーズを使い、2026年後半に設置を始めます。AMDは、OpenAIに最大1億6,000万株の新株予約権を出しました。設置の進み具合やAMDの株価などの条件を満たすと、段階的に行使できるようになります。

2026年7〜9月期の決算(11月3日発表)では、MI450シリーズの投入をデータセンター部門の伸びの理由に挙げました。MI450と第6世代のEPYC(サーバー用CPU)を組み合わせたラック「Helios」で、Anthropic、メタ、マイクロソフト、OpenAI、オラクルのクラウドがモデルを動かしているとしています。

10月27日には、メタとの提携の拡大を発表しました。メタはMI450の設計の段階から関わった顧客で、自社の処理に合わせた型のInstinctを入れます。AMDはメタの株式の募集に10億ドルを出します。

業績に表れた伸び

7〜9月期の全社の売上は133億7,700万ドルで前年同期比45%増、データセンター部門は85億4,600万ドルで97%増でした。会社は10〜12月期の売上を約170億ドル(上下3%)と見込んでいます。

今後の注目点

  • OpenAI向けの最初の1ギガワットの設置が、2026年後半の計画どおり進むか。
  • メタ向けのHeliosは、据え付けと試験の段階です。会社は広い展開の時期を示していません。
  • 10〜12月期の売上の見通しは約170億ドルで、粗利益率(調整後)は約55%です。

この記事は公開資料をもとに作成しています。売買をすすめるものではありません。誤りを見つけたら訂正します(編集方針)。

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